新婚夫婦の適正家賃はいくら？｜手取りに対する目安と二人暮らしの住居費

新婚生活で最初に決める大きな固定費が家賃です。毎月かかり、簡単には下げられないからこそ、最初の設定を間違えると家計全体が長く苦しくなります。ここでは手取りに対する目安と、二人暮らしならではの注意点を整理します。なお金額はあくまで一例で、地域や家庭の事情で変わる点はその都度補足します。

家賃の目安は「手取りの25〜30%以内」

よく言われる目安は、家賃が手取り月収の25〜30%以内。新婚で先々の貯蓄も増やしたいなら、できれば25%前後に抑えると余裕が生まれます。

例として、世帯手取りが月35万円なら家賃の目安は約8.7〜10.5万円。手取り40万円なら約10〜12万円が一つの目安です。ただし都市部か地方かで相場は大きく違い、同じ予算でも住める広さ・立地は変わります。

数字はあくまで目安です。車を持つか、奨学金など他の固定費があるかで適正ラインは前後します。

共働きの新婚は、つい世帯の合算手取りで予算を組みがちです。これが落とし穴になることがあります。

そのため、子どもを考えているなら「いざとなれば1馬力（収入の高い方の手取り）でも払い続けられるか」を一度シミュレーションしておくと安心です。少なくとも、世帯手取りの満額を前提に上限ギリギリの家賃を組むのは避けたいところです。共働きの家計の見方は別記事でも触れています。

毎月の支払いは家賃だけではありません。ここを見落とすと予算が崩れます。

「家賃＋管理費＋駐車場」を実質の住居費としてとらえると、判断を誤りにくくなります。

新婚期は、住居費を抑えられた分がそのまま将来の選択肢になります。家賃を手取りの30%から25%に下げるだけでも、月数万円を貯蓄や投資に回せる計算です。

子ども、住み替え、賃貸か購入かの判断など、先々の選択肢を残すためにも、家賃で家計を埋め尽くさない設計が大事です。賃貸を続けるか購入に踏み切るかという大きな判断は別記事で詳しく扱っているので、住まいの方向性とあわせて考えてみてください。

自分たちにとって無理のない住居費の感覚は、お金の価値観そのものとも言えます。パートナーとの結婚観・お金の優先順位を整理したいときは、診断で二人の傾向を確かめてみてください。