結婚とお金（参考） 公開: 2026-06-01 ・ 更新: 2026-10-27

結婚にかかるお金の総額シミュレーション｜指輪・式・新生活・新婚旅行の全体像

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結婚を意識すると、まず気になるのが「全部でいくらかかるのか」という総額です。リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」の全国推計値によると、結納・婚約から挙式・新婚旅行までにかけた総額は平均454.3万円でした。前年調査の415.7万円から38.6万円増加しています。

この記事では、この調査をもとに総額と項目別の内訳、ご祝儀・親族援助で下がる自己負担、そして調査の対象外である新生活準備費用までを整理します。数字はすべて公表された調査結果にもとづき、確認できない金額は書きません。

結婚にかかる費用の総額は平均454.3万円

調査対象は、2023年4月から2024年3月の間に挙式または披露宴・ウエディングパーティーを実施した、またはその予定があった人です。結納・婚約から挙式・新婚旅行までの総額は、地域によって次のように差があります。

首都圏が最も高く、全国推計値より約38万円高い水準です。これは式場や会場の相場、招待客人数の傾向が地域によって異なることが背景にあります。

項目別の内訳（挙式・新婚旅行・結納）

同じ調査では、総額を構成する主な項目の平均額も公表されています。

ここで注意したいのは、各項目の金額はその費用が発生した人だけの平均で、3項目を足しても総額454.3万円とは一致しないという点です。結納をしない、新婚旅行に行かないなど、項目ごとに「やる・やらない」の選択肢があるため、総額は人によって大きく変わります。

なお、婚約指輪・結婚指輪の費用は、この総額調査では品目別に集計されていません。指輪にかける金額を具体的に知りたい場合は、式場や宝飾店で最新の相場を確認するほうが確実です。

自己負担はご祝儀と親族援助で下がる

総額454.3万円は、あくまで支払う側が負担する総額です。実際の自己負担は、ここからご祝儀や親族援助を差し引いた額になります。

同調査では、挙式・披露宴・ウエディングパーティーに限定した集計で、ご祝儀総額の平均は205.6万円、ご祝儀を差し引いたあとの自己負担額の平均は161.3万円でした（ともに前年調査から数万円増加）。

さらに、結納・挙式・披露宴・二次会・新婚旅行までを含めた結婚費用全体に対して、81.9％の人が親・親族から援助を受けており、援助額の平均は183.5万円でした。地域別では東海が208.9万円と最も高く、北海道が138.6万円と最も低くなっています。

総額の数字だけで不安になる前に、「ご祝儀」「親族援助」という2つの要素で自己負担が下がる仕組みがあることを知っておくと、現実的な見通しが立てやすくなります。

新生活準備の費用は、別の調査で確認できる

ここまでの454.3万円という総額には、引っ越しや家具・家電などの新生活準備費用は含まれていません。これは別の調査である、リクルートブライダル総研「新婚生活実態調査2023」で確認できます。

新婚生活の準備でもっとも支出割合が高いのは「インテリア・家具」と「家電製品」で、どちらも約8割の人が「支出あり」または「支出予定あり」と回答しています。支出した人・予定がある人の平均額は、インテリア・家具が24.4万円、家電製品が28.8万円でした。

挙式・新婚旅行の総額454.3万円に、この2項目だけでも約50万円が加わる計算になります。新生活の準備費用も含めて考えるなら、総額の見積もりに上乗せしておく必要があります。

総額を左右する最大の変数は「招待客人数」

挙式、披露宴・ウエディングパーティーの招待客人数は、2024年調査で平均52.0人でした。ただし人数の分布には幅があり、「20人未満」の少人数スタイルが13.9％、「80人以上」の規模の大きいスタイルが35.1％を占めています。招待客一人当たりの費用の平均は8.6万円なので、人数が増えるほど総額は上がりやすい構造です。

同じ調査では、同日に時間をずらして複数回開催する「二部制」を実施した人の総額平均が367.3万円で、実施していない人（350.7万円）より16.6万円高いという結果も出ています。式のスタイルや招待客人数をどう決めるかが、総額を左右する一番大きな要素だといえます。

よくある質問

結婚費用の全国平均はいくらですか？

リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」の全国推計値では、結納・婚約から挙式・新婚旅行までの総額は平均454.3万円です。前年調査（415.7万円）から38.6万円増えています。

実際の自己負担はどれくらいになりますか？

挙式・披露宴・ウエディングパーティーに関しては、ご祝儀を差し引いたあとの自己負担額の平均は161.3万円でした。さらに、結婚費用全体に対して81.9％の人が親・親族から平均183.5万円の援助を受けています。総額の数字より自己負担は下がるケースが多いということです。

新生活の準備費用はいくらかかりますか？

ゼクシィ結婚トレンド調査2024の総額には新生活準備費用は含まれません。別の調査「新婚生活実態調査2023」によると、インテリア・家具の支出平均は24.4万円、家電製品の支出平均は28.8万円でした。

地域による費用の差はありますか？

あります。全国推計値454.3万円に対し、首都圏は492.1万円、東海は471.4万円、九州は455.5万円と、首都圏が最も高くなっています。

まとめ

• ゼクシィ結婚トレンド調査2024の全国推計値によると、結婚費用の総額は平均454.3万円。前年より38.6万円増加
• 項目別では挙式・披露宴・ウエディングパーティーが343.9万円、新婚旅行が61.6万円、結納式が43.9万円（いずれも費用発生者の平均）
• 自己負担は、ご祝儀（平均205.6万円）と親・親族からの援助（81.9％が平均183.5万円を受給）で総額より下がる
• 新生活準備費用（インテリア・家具24.4万円、家電28.8万円）はこの総額に含まれず、別調査で確認する必要がある
• 総額を左右する最大の変数は招待客人数と式のスタイル

総額の大きさに身構える前に、何にどれだけかけるかを二人で決めることが現実的な準備の第一歩です。お金の価値観をどこまですり合わせられそうか、結婚への向き合い方をマリッジ・レディネス診断で整理してみるのも一つの方法です。

この記事の出典と確認日

確認日は2026年10月27日です。統計の数字は調査のたびに更新されます。

• 結婚にかかる費用はどれくらい？（公益財団法人 生命保険文化センター）（リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」「新婚生活実態調査2023」の集計を引用）
• ゼクシィ結婚トレンド調査2024（リクルートブライダル総研）

本記事の数字は公開時点の目安であり、結婚費用の計画はご自身の収入と状況をもとに行ってください。