結婚とお金（参考） 公開: 2026-06-13

結婚を機にした保険の見直し｜生命保険・医療保険の考え方

結婚は、保険を見直す大きなきっかけです。独身のときに入った保険は、たいてい「自分ひとりが困らないため」の設計になっているからです。

守る対象が二人に、やがては子どもにと変わると、必要な保障も自然と変わります。この記事では、何が変わるのか・どこを見直すのかを、考え方の枠組みとして整理します。

なぜ結婚で必要保障が変わるのか

独身時代と結婚後で、保険に求めるものが変わる主な理由は次の3つです。

• 扶養家族が生まれる：自分にもしものことがあったとき、配偶者（やがては子ども）の生活費を残す必要が出てくる
• 住居費という固定費を二人で背負う：家賃や住宅ローンは、片方が欠けても払い続ける必要がある
• 将来の子どもの費用：教育費という長期の支出が視野に入ってくる

独身なら「自分が死んでも誰も金銭的には困らない」ケースが多く、大きな死亡保障はそもそも不要なことも珍しくありません。結婚は、この前提が変わる節目です。

種類ごとの考え方

保険は種類によって役割が違います。ごちゃ混ぜにせず、目的別に分けて考えると整理しやすくなります。

生命保険（死亡保障）

「自分に万一のとき、残された家族の生活をどう支えるか」が目的です。必要額の目安は、ざっくり「遺族に残したい年数 × 生活費の不足分」で考えます。

• 配偶者が十分に働けるなら、必要額は小さめで済む
• 子どもがいる・住宅ローンがある場合は、必要額が大きくなりやすい
• 住宅ローンには団体信用生命保険（団信）が付くことが多く、その分は別途の生命保険でカバーしなくてよい場合がある

医療保険

入院・手術などの費用に備えるものです。ここで前提にしたいのが、日本の高額療養費制度。自己負担には月ごとの上限があり、所得にもよりますが一般的な所得層なら月数万円〜十万円程度に収まるケースが多いです。

つまり、貯蓄である程度カバーできるなら、医療保険は手厚くしすぎなくてよいという考え方も成り立ちます。これはあくまで一例で、貯蓄額や働き方によって最適解は変わります。

就業不能保険

見落とされがちですが、結婚後にむしろ重要度が上がりやすいのがこれです。「死なないけれど長く働けない」状態は、収入が止まるのに生活費は続くため、家計へのダメージが大きくなります。

特に住宅ローンや子どもの費用を抱える時期は、死亡保障より「働けないリスク」のほうが現実的な脅威になることもあります。

共働きと片働きで必要保障は変わる

同じ夫婦でも、働き方によって必要な保障は大きく違います。

共働きは「片方が欠けてもう一方の収入が残る」前提が置けるため、過剰な保障を避けやすい構造です。一方、片働きは稼ぎ手にもしものことがあると収入がゼロになりうるため、その人の保障を厚めにする発想になります。

ただし、専業側にも家事・育児という労働があり、欠けると外部サービスの費用がかかる点は見落とさないようにしたいところです。

「入りすぎ」に注意する

見直しというと「足す」イメージが先行しますが、実際には減らす・やめる判断も同じくらい大事です。

すすめられるまま複数の保険に入り、毎月の保険料が家計を圧迫する「保険貧乏」は、珍しくありません。保険は不安をゼロにする道具ではなく、「貯蓄で賄えない大きな損失」だけを移す道具と割り切ると、適正量に近づきます。

• まず公的制度（高額療養費・遺族年金・傷病手当金など）でどこまで賄えるかを把握する
• 足りない部分だけを保険で補う
• 貯蓄が増えたら、その分保障は減らせないか定期的に見直す

まとめ

• 結婚で「扶養家族・住居費・将来の子ども」が加わり、必要保障が変わる
• 生命保険＝残す人の生活費、医療保険＝高額療養費を踏まえ手厚くしすぎない、就業不能＝働けないリスクに備える、と目的別に整理する
• 共働きは保障小さめ、片働きは稼ぎ手を手厚めに、が基本の発想
• 公的制度で賄える分を差し引き、「足りない部分だけ」入る。入りすぎ＝保険貧乏に注意
• 判断に迷うなら、利害のないFPに一度相談して前提を整理するのも有効

自分たちにとっての適正な保障は、収入・貯蓄・価値観によって変わります。結婚を見据えてお金や将来設計の温度感を確かめたいなら、まずはマリッジタイプ診断で二人の前提を言語化してみてください。